高等教育機関である大学において、DX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが進んでいます。オンライン授業もその一例で、PCとインターネット接続があれば、キャンパス外からも授業に参加できます。もともと一部の大学では遠隔授業を実施していましたが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、オンライン授業は加速度的に普及しました。この変化は、移動の時間やコストを削減し、より柔軟な学習スタイルを可能にします。
しかし、大学には独自性があり、私立や国立大学など大学の財源や専門性、教職員と生徒のDXやICTに対する理解度は大きく異なります。この記事では、DX化に積極的に取り組む先駆的な大学に焦点を当て、独自の評価基準に基づき、その取り組みを評価し、要点を簡潔に紹介します。
大学DX化の取り組み評価
目的と方法
今後DX化に向けて取り組む大学に向けた情報発信を目的として、DX化に積極的に取り組む大学における「DX化の現状」と「DX化に向けた課題」を整理し、実際の事例や画期的な取り組みをピックアップして解説していきます。
「DX化の現状」について、当社では、取り組みの進行度やDXの充実ぶりを可視化するために、当社予約システムに関する全国の大学からのご相談、お問い合わせ、受注実績やノウハウを基にして、大学におけるDXの取り組みについて30の評価項目を独自に作成しました。
大学DX化の取り組み評価では、この評価項目を元に評価、採点を行っていきます。
項目一覧
大学のDX化におけるメリット
大学のDX化においては、特に学びの自由度と質を大きく向上させるという点が期待されます。DX化のメリットとして、可能になると予想される学びの形について説明します。
- 時間／場所からの解放
授業をオンライン化することで、教員や学生は移動が不要になり、その分の時間を有効活用できます。また、動画での講義やアーカイブを利用すると好きな時間・場所で自由に受講することも可能です。これらの取り組みが進んでいくと、オンライン授業のノウハウが教職員の中に蓄積され、海外ではよくある「社会人になって以降に大学で学び直す」といった、「社会人の学び直し」の取り組みが日本においても普及しやすくなると考えられます。 - 学びの可視化と質の向上
カリキュラムが完全オンラインに対応できれば、受講状況や単元ごとに試験を実施し、結果に応じて学習の習熟度や進行度を可視化することが容易です。特に、大学では1人の教員が100人以上の生徒の対応をすることも珍しくないため、オンライン化により結果的に細やかなチェックが可能となり、体系的な学びの質向上につながると予想されます。
この他にも、大学事務の業務効率化や学生生活の利便化などのメリットが考えられ、大学のDX化は新規学生獲得や教職員の負担軽減に向けても重要な役割を持っていると考えられます。
大学DX化の事例：MOOC
MOOC（Massive Open Online Course）はオンラインで行われるオープンな大学の講義のことです。代表的なプラットフォームとしては「Coursera（コーセラ）」や「edX（エデックス）」があり、日本にも「JMOOC（ジェイムーク）」というプラットフォームがあります。
MOOCではさまざまな分野の講義が無料または少額で受講できます。「Coursera」や「edX」では修了証の取得時に支払いが生じる場合がありますが、「JMOOC」では無料で修了証の取得が可能です。修了証は専門性の証明としても活用でき、学びの新しい形として世界的に注目されています。
大学のDX化における課題
- DX化、ICTについての知識不足
DX化を主導する教職員と、利用する学生のどちらについても、DXやICTに関する知識が不足しているケースが考えられます。システムの導入だけでなく、利用者が十分に活用できるように適切な知識を周知していく必要があります。 - インフラの整備コスト
学生各自が個人でデバイスを持ち歩き、作業できる環境を整えることは学生主体の学びに大きな意味を持ちます。一方で、ある程度の作業が可能なパソコンやタブレットを自力で用意するのは学生にとって経済的負担が大きいため、何らかの支援策が必要だといえます。 - 紙媒体のやりとりの多さ
レジュメなどの配布物や掲示物は紙媒体でのやりとりが基本であり、学生向けの掲示板を利用している学校も少なくありません。各種申請も含めて紙を介さないWeb上で情報をやりとりするしくみが必要です。 - 学生本位の取り組みになっているか
DX化による教職員の業務効率化はもちろん重要ですが、大学に所属する人のほとんどは学生であるため、大学のDX化は学生を対象として、学生の利便性に向けてどれだけ取り組みが行われているかがポイントです。 - 言語での対応が可能になっているか
文部科学省の集計によると、大学と大学院を合わせた留学生の割合は約4.6%であり、100人につき4～5人は留学生です。今後も日本の少子化が進行して学生の減少が見込まれることから、留学生の獲得は大学の将来について重要な観点であるといえるでしょう。
大分大学の評価と解説
当社独自の調査項目に照らしあわせた結果、大分大学の得点は30点中27点でした。これを受け当社は、大分大学をDX化に意欲的に取り組んでいる大学であると評価しました。本学は、「大分大学DX推進計画」に基づき、全学的にICT環境や先端技術の導入して、柔軟な変革を実施しています。教育DX、研究DX、大学運営DXの3つの観点から具体的な指針を立て、効率的にDXを推進している大分大学の取り組みの中でも特に注目されるポイントについて解説します。
評価結果
理工学部 DX人材育成基盤プログラムの新設
大分大学の理工学部では、高度情報専門人材（DX人材）の育成のため、令和6年（2024年）度から理工学部び大学院工学研究科に「DX人材育成プログラム」を新設します。デジタル社会におけるリーダーとしての活躍や、さらには新しい付加価値の創造を主導できるDX人材の養成を目標としています。
データサイエンス、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」のソリューション、情報ネットワークとセキュリティの3分野を柱とし、実務的な演習にも力を入れていく予定です。また、社会人向けに短期間でDXを学び直せたり、小中高生がDXの素養を高めたりできるしくみなど、大学生だけにとらわれない幅広い支援が期待されています。
参考サイト：大分大学「令和5年度 大学・高専機能強化支援事業に選定されました」
参考記事：日本経済新聞「大分大学、DX人材育成へ新プログラム まず24年度40人」
湯布院のVR観光体験
大分大学の理工学部音メディア処理研究室は、由布院盆地の景観を仮想現実（VR：Virtual Reality）映像にした「大分観光バーチャル体験コンテンツ」を制作しました。VR技術を生かして、大分県由布市の観光名所を知ってもらい、大分県への滞在時間、消費額の増加を狙っています。
このVR観光プロジェクトは、学生が直接技術を駆使して実践的な経験を積む機会となり、DX時代に求められる人材教育として効果的です。大分大学の「大分大学DX推進計画」の教育DXにもあるようにVRを使ったシミュレーション教育は、学生たちがデジタル技術を活用し、創造性と問題解決能力を高めるための重要な基盤となっています。
参考サイト：大分大学「由布市長に理工学部学生が湯布院の観光VR体験コンテンツ作成を報告」
参考サイト：大分大学「大分観光バーチャル体験プロジェクト」
STEAM Lab.
大分大学STEAM Lab.（スティ―ムラボ）では、STEAM教育を主軸として、学生の教育や地域貢献活動に取り組んでいます。STEAMはScience（サイエンス：科学）、Technology（テクノロジー：技術）、Engineering（エンジニアリング：工学）、Arts（アーツ：芸術）、Mathematics（マセマティクス：数学）の頭文字から来ており、これらを別々の学問としてではなく、有機的に結びつき学習していきます。その中で学生教育においては、データサイエンス、リテラシー教育、AI教育、情報セキュリティ、ビッグデータ活用を使命としており、STEAＭ教育を通じて地域社会へのデジタル技術を活用した貢献を進めています。ICT技術の利用は今や社会人、大学生にとどまらず幼稚園までと幅広く、大分大学のSTEAM教育はこれを先導する役割を担っています。
参考サイト：大分大学「STEAM Lab.」
チャットボットの導入
大分大学情報基盤センターは、お問い合わせにチャットボットを導入しています。
学生や教職員が日常的に直面する疑問や問題に対して、チャットボットが即座に対応できるため、問い合わせに関する待ち時間を大幅に短縮できます。さらに、チャットボットは24時間365日対応可能であり、利用者がいつでも情報を得られることが大きな利点です。また、一般的な問い合わせに対してはチャットボットが自動で回答することで、スタッフの業務負担を軽減し、より専門的な問題に集中する時間を増やせます。さらに、チャットボットを通じて収集されるデータは、センターのサービス改善に役立つ貴重なフィードバックとなります。
参考サイト：情報基盤センター公式サイト
評価項目
今回は、大学の公式ホームページや大学の取材記事などをもとに、DX化に関する大学の取り組みの有無について独自に調査しました。ここでは、採点に利用した30項目を3つの観点について分類した上で、DXにおけるポイントや学生本位となる大学運営について解説します。
方針・施策について（観点①）
DX化を進める上での方針や施策、DX化やICT活用に関する部署の有無、民間企業や行政との連携、プロモーションにおけるメディアの活用など、DX化に向けた組織作りや方向性などが示されているかを評価しました。
- DX推進に向けて独自に取り組んでいる
- 大学独自のデジタル化指針を公表している
- 民間企業との連携によりデジタル化推進の実績がある
- 産学官連携によるDX化のプロジェクト企画が行われている
- 大学でDX人材の育成を宣言、または育成カリキュラムがある
- DX推進課やICT活用室など明確にDX化に関する部署がある
- WebメディアにDXに関する取り組みが取り上げられている
学校業務や授業の効率について（観点②）
大学運営側の視点から、ICTを活用した業務の効率化に関する取り組みについて評価しました。オンライン授業やキャッシュレス決済の導入、予約システムの利用など、授業や業務の効率化・省人化に関するものが主に含まれます。また、近年の生成系AIの学習面での利用について、適切な声明を出しているかについても評価しています。
- 大学内に情報環境の運営をする部署（例：情報センター）がある
- 学内施設（食堂、生協など）の支払いにキャッシュレス決済システムが利用されている
- 施設利用などに予約システムの導入を行っている
- 授業のオンライン化実績が確認される
- 授業のオンライン化が体制化、対面とオンラインのハイブリッド運用が確立している
- BYOD（Bring Your Own Device）を導入している
- ChatGPTなど生成系AIチャットボットの利用に対して適切な指針を表明している
在学生・卒業生・受験生向けの取り組みについて（観点③）
DX化として重要な観点となるユーザー側、大学では学生向けの取り組みで、今回は在学生だけでなく、卒業生や受験生への取り組みも含めて評価しました。証明書類の申請やオープンキャンパスのオンライン化など、大学に関わる人々がよりよく過ごせるような取り組みがなされているかを考慮しています。
- 公式ホームページの更新頻度は3日に1度以上である
- ホームページにアクセスする上でサイトの表示速度が十分にある
- 大学の情報発信を目的としてYouTubeチャンネルを開設している
- 大学公式のSNS（X、Instagram、Facebookなど）の公式アカウントがある
- 大学公式SNSの更新頻度は週1以上ある
- 緊急時などのメール通知機能がある
- 大学（生協を含む）が提供するアプリケーションがある
- moodleなどの学習支援システム（LMS）を活用している
- 在学生や教員はOffice 365などのソフトウェアが使える
- 大学図書館の所蔵資料がWeb上で電子データとして閲覧できる
- キャリア・就職支援についてオンライン相談を行っている
- 在学証明書などの発行をオンラインで申請できる
- オンラインセミナーやオンラインオープンカレッジを実施している
- 同窓会案内など卒業生向けのコンテンツをホームページで確認できる
- オンラインでのオープンキャンパスが実施されている
- 入学試験の出願方法にネット出願が導入されている
これらの評価項目は調査を継続し、随時追加、更新を行っていく予定です。
大分大学｜調査のまとめ
大分大学では、教育プロセスや学内システムのデジタル変革を積極的に推進しており、新たな教育分野の開拓、実践的なプロジェクトを通じた技術習得、地域社会との連携によるイノベーション推進、およびコミュニケーションの最適化を目指しています。これらの取り組みを通じて、学生たちは社会で必要とされるスキルを習得し、未来のデジタル社会で活躍するための人材として育成される重要な基盤を築いています。
そんな大分大学に期待される取り組みは以下の通りです。
- 大学公式HPの更新頻度向上
大分大学のHPの更新頻度はあまり高いとは言えません。積極的に更新することで、学生、教職員、将来の受験生そして一般の人々に対して、大学の活動やニュースを迅速に伝え、より緊密なコミュニケーションとコミュニティの形成を促進することができます。 - 生協・学食でのキャッシュレス決済の導入
大分大学では、学食や生協にキャッシュレス決済を導入している事例が確認できませんでした。キャッシュレス決済の導入は、取引のスピードと便利さが向上し、時間短縮と現金管理のコスト削減が実現します。 - 証明書のオンライン発行
大分大学は学内の自動発行機や郵送で証明書の発行を行っています。オンラインでの申請・発行が実現すれば、学生が大学まで発行に行く手間や、書類を手書きで記入する負担を省けます。また、ペーパーレスにも効果的です。
大学におけるRESERVA予約システムの特徴
大分大学でも行われているDX化による利便性の向上や、ICT活用による業務の効率化、省人化。こういった課題にかんたんに取り組めるのが「SaaS型予約システムの導入」です。当社が提供する予約受付システムRESERVA（https://reserva.be/）は、26万の事業者・官公庁に導⼊されている国内最⼤級のSaaS型予約システムであり、大学や専門学校などの教育機関でも導入が増えている、最も選ばれている予約システムです。業務の効率化を進めて、より先進的な大学運営のしくみ作りに向け、業務の効率化に貢献します。
教育機関で活用されている予約システム紹介