大学がDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する上で直面する課題と、その解決策を事例を交えて解説します。教育と行政のデジタル化におけるハードルを乗り越え、新たな価値を生む取り組みを探っていきます。
大学におけるDXとは
DXの定義と大学での意義
DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略称で、デジタル技術を活用して既存のビジネスモデルや社会構造を変革し、新しい価値を創出または提供することを指します。大学においてDXは、教育や研究、事務作業の各プロセスを改革し、より質の高い学びの場を提供することに重大な意義があります。デジタル技術の導入は、学習の機会を多様化し、アクセスを容易にするため、教育の質の向上に寄与するとともに、大学運営の効率化を実現可能にします。
関連サイト：
大学のDX化推進で得られるメリットを徹底解説｜教育業界に革命を
大学のDX推進事例から学ぶ｜効果的なDX変革のポイント
大学特有のDX視点
大学DXでは、学生の学習経験の向上だけでなく、研究の効率化、事務のデジタル化、さらには大学が抱える課題への対応が求められます。特に多くの大学において、高等教育の質を保つためのデジタルツールの導入やオンライン教育の推進、教員のデジタルスキル向上が期待されています。デジタル化された学生データの管理や、オンライン授業における評価システムの導入など、学生中心の教育環境を創出することがDXの目標です。
関連サイト：
【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート｜近畿大学のデジタル化事例紹介
大学DXの動向
大学におけるDXの動向は、迅速な情報共有や研究成果の最大化に寄与しています。多くの大学では、すでに高度なデジタルインフラを活用し、遠隔教育やオンデマンド授業の提供が進行しています。また、導入に至っていない大学も、これらの取り組みに追随する形で、デジタル戦略の策定やシステムへの投資を進めている状況です。新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、オンライン授業の急速な普及が見られ、大学におけるDXの重要性が一層明らかになっています。
大学が直面するDXの課題
現在の大学教育現場では、DXが急務とされつつあります。しかし、この革新的な動きには多くの課題も伴います。以下に、大学がDXを推進する中で直面する可能性のある主な課題について分析します。
教育システムのデジタル化の遅れ
いくつかの大学は、伝統的な対面式の授業が中心で、教育システムのデジタル化については、いまだ遅れをとっています。そのような大学では、オンライン授業やeラーニングシステムの整備が不十分であるため、学生と教員の間で柔軟な学びの場を提供することが難しい状況です。例えば、授業資料のデジタル配布やオンラインでの課題提出、フィードバックの迅速化など、デジタル化すべきプロセスは多く存在します。
手続きのデジタル化とセキュリティ
教育システムだけでなく、大学運営における手続きのデジタル化も重要な課題となっています。しかし、学生情報や研究データなど、機密性の高い情報の管理にはセキュリティが欠かせません。デジタル化に伴うセキュリティリスクの増大は、多くの大学がDX化に踏み切れない原因ともなっています。情報漏洩を防ぐ高度なセキュリティシステムと、全体的に統一されたデータ管理基盤が求められています。
関連リンク：
【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート｜秋田大学のデジタル化事例紹介
DX投資におけるコストとROI
DXへの投資は、短期間で目に見えるリターンが得られるとは限らず、特に教育機関にとっては大きな経済的負担となります。しかし長期的に考えると、多くの場合で学生の満足度向上や運営効率の改善により、ROI（Return On Investment、投資対効果）を高めることが期待されます。デジタルインフラの整備や教育プログラムの最適化に向けた資金調達、そして目に見える成果は大学にとっての重大な課題です。
大学文化とDXの抵抗
伝統を重んじる大学文化の中では、新しい技術や手法の導入に対する抵抗感が根強いのも実情です。教職員や学生の間で、デジタル技術に対する理解を深め、積極的に受け入れる風土を醸成することが課題となります。教育の質を高めつつ、伝統を保持するバランスを見極める知恵が求められています。
成功への道筋｜DXを通じた課題解決の事例
日本のリーディング大学では、デジタルトランスフォーメーションを積極的に推進することで、教育の質の向上と研究力の強化を実現しています。具体的には、オンライン授業を実施することで、場所に依存しない学びの機会を提供し、教育アクセスの平等化を図っています。また、研究データの管理と共有をデジタル化することで、グローバルな研究ネットワークとの連携を強化し、新たな価値創出を加速しています。
教育環境の最適化
大学では、学習管理システム(LMS)の導入により、学生と教員の間のコミュニケーションが活発化しています。LMSの活用により、学生はどこからでも資料にアクセス可能となり、学習の自由度が高まりました。これは、学生の学習意欲を促進し、更なる教育成果の向上に寄与しています。
東京理科大学は、学生への連絡や周知にCLASS（Campus Life Assist System TUS、クラス）とLETUS（Learning Environment for TUS、レタス）という2種類のオンラインシステムを活用しています。
CLASSはシラバスや履修登録、成績確認など教務に関する情報や、休講・補講など連絡事項の掲示を確認できます。LETUSは、授業資料の閲覧、課題提出、ディスカッション、アンケートの回答、小テストの受験など、時間や場所を選ばずに双方向の教育・学習を可能にするシステムです。
関連リンク：
【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート｜東京理科大学のデジタル化事例紹介
プロセスの効率化
デジタル化により、学生や教員の事務手続きがオンラインで完結するようになりました。オンライン化することで、時間や場所に縛られることなく手続きが可能となり、大学の業務効率が著しく向上しました。また、データベースの統合により、リアルタイムでの情報共有が実現し、決定を下す際のスピードと正確性が向上しています。
横浜市立大学では、問い合わせ業務の効率化のため、AIチャットボットシステムを導入しています。ネットワーク接続やソフトウェアの使用方法など、難儀なパソコン操作について、対話形式で質問可能です。電話や事務に直接問い合わせる手間が省け、その場で解決できるため時間の有効活用につながります。ICT推進課に日常的に寄せられていた問い合わせをチャットボットで対応することによって、業務の効率化と対応可能数の増加を可能にしました。
関連リンク：
【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート｜横浜市立大学のデジタル化事例紹介
研究活動のデジタルサポート
デジタルツールやプラットフォームの利用促進により、研究活動がさらに進化しました。共有される研究データに容易にアクセスできるようになったことで、学際的な協力が実現し、研究の質が向上します。これは、高度な研究成果を生成し、社会問題の解決に貢献するための基盤を固めています。
宮崎大学は、株式会社スカイコムと2021年度より共同研究してきた、AIを用いて文書を解析し、章立てや段組み、画像の配置などの書式をブロック化してラベリングする処理技術手法で特許を取得しました。
この技術を利用することで、さまざまなフォーマットで作成された電子文書を人手に頼らず解析して分類出来るため、効率的に文書管理・運用を行うことが可能となります。
関連リンク：
【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート｜宮崎大学のデジタル化事例紹介
テクノロジーの選定と投資戦略
DXの成功には適切なテクノロジーの選定が不可欠です。選定するにあたり、大学は最新の教育機器やソフトウェアの性能、予算の制約、利用者の受容性を考慮します。投資戦略としては、短期的な利益だけでなく、長期的なビジョンに基づいた計画が求められます。これにより、持続可能なデジタル化へとつながる道を築きます。
電気通信大学では、「UECビジョン～beyond 2020～」を掲げ、その取り組みの1つとして、UEC共創進化スマート教育システムを構築しました。
関連リンク：
【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート｜電気通信大学のデジタル化事例紹介
電気通信大学「UECビジョン ～beyond 2020～」
電気通信大学 UEC共創進化スマート教育システム
DXによる新たな価値創出と学生・社会との関係強化
DXの展開においては、新しい価値の創出が不可欠です。例えば、AIを利用したユーザーそれぞれにあわせたラーニングの導入により、学生1人ひとりのニーズに合わせたきめ細やかな教育が可能になりました。これは学生満足度を向上させるだけでなく、社会全体の教育水準を向上させる効果があります。同時に、大学は地域社会との連携を深め、教育・研究成果を社会に還元する役割を果たしています。
大学DXのプロセスとフェーズ
大学DXを実現するためのプロセスは、複数のフェーズに分けられます。この一連のプロセスを理解することで、大学が抱える課題を効率的かつ効果的に解決し、持続可能なデジタル変革を推進する基盤を築き上げていくことが可能となります。
現状分析とニーズの特定
DXの第一歩として、現状の分析を行い大学としての具体的なニーズを特定します。この段階では、教育・研究・事務など、大学運営の全領域にわたるデータ収集と分析が重要です。情報システムの現状や教員・学生からのフィードバックを踏まえ、デジタル化によって解決すべき課題を明確にします。
戦略立案と計画案の作成
抽出された課題に基づいて、実現可能なDXの戦略を立案します。ここでのキーポイントは、長期的なビジョンを設定し、段階的に達成していくための計画を練ることです。各フェーズでの目標、予算配分、期限などを明確にし、関係者全員が理解しやすい形で文書化する必要があります。
実行と評価
戦略と計画に基づいて、実際のDX施策を実行します。プロジェクト管理の最善策に従い、定められた時間内に細かく設定された目標を達成することを目指します。実行フェーズでは、実際に利用された時間内でのパフォーマンス追跡と、期間を定めた評価が不可欠です。成功だけでなく失敗も評価に含め、フィードバックループを確立します。
継続的改善と規模の拡大
短期的な成功を収めた後は、継続的な改善が重要となります。実行したDX施策の検証を行い、さらなる効率化や新たなチャレンジでスケールアップを目指します。組織内でのより良い提案の共有や、新しいテクノロジーの検討も含めて、恒常的な改革を続けることが大学DXを成功に導くカギです。
大学DXにはRESERVA
はじめてDXを導入する人も、DX導入経験のある人にも、おすすめできる予約システムとして、RESERVA（レゼルバ）を紹介します。
RESERVAは、27万社以上が利用する業界トップクラスの予約管理システムです。350以上の業種に対応しており、国公立大学、私立大学など多くの現場でも広く導入されています。このシステムの特徴は、無料プランから始められる手軽さにあります。また、サービス提供（スタッフあり・なし）、施設、宿泊施設、スクール・アクティビティ、イベント・セミナーといった6つの予約タイプに対応し、大学のあらゆる場面に最適な形で利用できます。
RESERVAは他のサービスとの連携が充実しており、ZoomやGoogleカレンダー、スマートロックといった外部システムとかんたんに連携できます。これにより、導入の初期段階での抵抗感が少なくなります。RESERVAは予約の失念を防ぐリマインドメールの送信や、オンラインカード決済機能も備えており、無断キャンセルや当日キャンセルを減らします。
予約システムの導入におすすめのRESERVAの詳細はこちらをご覧ください。
まとめ
大学におけるDXは教育と行政の質を向上させます。本記事で紹介した事例を参考に各大学がDX化を推進することで、新たな価値観の創造が期待されます。