近年のデジタル化の波はすさまじく、上手に活用することで大学教育の質や運営効率をさらに高められます。そのためには、DX（デジタルトランスフォーメーション）化の推進は不可欠ですが、変革は容易ではありません。
本記事では、大学におけるDXの意義から具体的なメリット、その課題などについてわかりやすく解説します。
DXの基本的な概念
DXは、Degital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略称であり、デジタル変革を指す言葉で、情報技術を活用して組織の業務やサービスを根本から変革する概念です。経済産業省は、DXについて以下のように定義しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、 顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
大学DX化の意義
大学におけるDXは、「学生の学修支援や優秀な学生を輩出するためのDX」と「大学経営効率化や働き方改革のためのDX」の2つに大きく分けられます。
前者では、従来の教育モデルをデジタル技術によって再定義し、より効果的かつ柔軟な学習環境を創出することを目指します。例えば、オンライン教育プラットフォームの導入、デジタル教材の利用、AIを活用した個別学習支援などは、高度化していく現代の大学教育に不可欠です。特に、新型コロナウイルス感染症拡大をきっかけとしたリモート学習の普及は、DX化によって学習者の利便性を高めつつ、学習の質を向上させることが期待されています。後者では、紙ベースでの非効率的な事務作業や会議などの課題を解決することが目指されます。DX化によって業務効率化や迅速な意思決定が可能になることで、大学全体の運営効率が向上します。
DXは単なるテクノロジーの導入を越え、組織全体での意識転換を必要とします。大学がDXを推進することは、新たな教育手法の展開や研究の質の向上に直結し、結果として社会全体のイノベーションに貢献する可能性を秘めています。
大学DXが求められる理由
社会ニーズの変化
従来の大学運営方式では、絶え間なく変化する社会ニーズに迅速に対応することが難しくなっています。例として、固定的な予算配分や硬直的な人事制度が挙げられ、それらは新たな教育プログラムの開発や優秀な人材確保の妨げとなっています。そのため、ITシステムを活用した業務の効率化や、データに基づく迅速な意思決定、柔軟な資源配分が可能な経営体制の構築が大学に求められています。
大学におけるDXの推進には、予算の制約や既存のシステムとの互換などさまざまな課題がともなうため、多くの大学で具体的な計画策定や実施が進んでいないのが現状です。これらの課題に対しては、政府の支援や産業界との協力、組織内の意識改革などを進めることで解決を図る必要があります。さらに、制度面で教育関連の法規制がデジタル化に対応しきれていない部分や、データの管理や取り扱いについての議論が必要であることも、DXの円滑な推進を妨げる要因となっています。
少子化の影響
日本における少子化は、長らく議論の的となっています。文部科学省の調査によると、18歳人口は1992年の約205万人をピークに年々減少し続けており、2035年には約96万人、2040年には約82万にまで減少すると見込まれています。
これにより授業料収入が減少し、多くの大学で財政基盤が脆弱化することが見込まれます。さらに、国からの運営費交付金の増額も見込めない状況が、大学の財政状況を一層厳しいものにしています。
大学DXによるメリット
教育の質の向上
デジタルツールやプラットフォームを活用しDX化を進めることで、オンライン授業の実施や学修状況の可視化など、教育の質を向上することができます。遠隔授業は、時間や場所の制約を超えて学生が教育を受けられるようになるため、進学先の選択肢を広げるとともに、金銭的な負担も軽減できます。加えて、AIの言語翻訳機能や字幕機能を活用することで、海外からの学生も授業を受けることができ、教育機会の拡大とグローバルな教育環境の創出が図れます。
ほかにも、受講履歴や学習状況をオンラインで一元管理することで、学生ごとの学修状況をデータ化し、それに合った学習プランや授業をAIが提案するなどの就学支援も可能になります。これにより、学習の質と学生満足度の向上が可能になります。
業務効率化や意思決定の迅速化
大学事務の業務内容は、学生支援や研究活動のサポートのみならず外部組織との連携や活動など、多岐にわたり、その業務量は膨大です。そこで、各種手続きや問い合わせなどをDX化することによって、大幅な業務効率化の達成が可能です。それにより職員の負担が軽減され、創出した時間で学生支援の充実や研究活動の促進など、本来取り組むべき業務に集中できるようになります。
また、オンラインのコミュニケーションツールを導入することで、業務のさまざまなやり取りや会議などがスムーズに行えるようになり、大学の意思決定の迅速化が図れます。ほかにも、大学のあらゆるデータをデジタル化することで、分析が容易になり、それらをもとにしたより効果的で戦略的な大学運営のための意思決定が可能になります。
コスト削減
ペーパーレス化や、予約システムの導入などにより、大学運営にかかるコストを削減できます。大学では、いまだに多くのデータが紙で管理されており、それらをデジタル化しオンラインで利用できるようにすることで、文書の管理や保管コストを削減できます。
また、学生対応の窓口業務に、予約システやAIのチャットボットを導入することで、人件費や窓口運営にかかる諸経費を削減できます。
大学DX化の課題
導入・運用コストがかかる
DXの推進には、多額の費用がかかります。例えば、導入するシステムやクラウドサービスの維持費や更新費用、セキュリティ費用などです。そのため、導入前にこれらの費用を計算し、本当に必要なツールはどれか、どこまでなら従来の方法でも業務に支障が出ないかなどを確認する必要があります。
DX人材の確保
DX人材は少ないうえに獲得競争が厳しいため、予算が限られている大学が優秀な人材を確保するのは困難な場合があります。また、人材を育成する場合でも、時間やコストがかかり、一朝一夕でできるものではありません。
セキュリティやプライバシー保護
デジタル化にともない、個人情報や研究データの保護が一層重要になります。サイバー攻撃などの外部からのリスクも高まるため、強固なセキュリティ対策の実施が不可欠です。また、過去には大学教員が学生のメールアドレスを間違って外部に漏らすといった問題も発生しているため、教職員や学生に対するセキュリティ教育も必要不可欠な要素となります。
大学DX化の第一歩には予約システムRESERVA
DX化には、導入までの事前準備や膨大なコストなど、多くの障壁がともないます。そこで、DX化の第一歩としておすすめなのが、予約システムRESERVA（レゼルバ）です。
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まとめ
大学におけるDX推進は、教育品質の向上から運営効率の改善まで、多岐にわたるメリットを提供します。しかし、DX化は容易ではなく、十分な検証や予算の確保、DX人材の確保などさまざまな課題をともないます。それらを一つひとつ解決することで、大学全体の質向上につながり、大きな利益を創出できます。
RESERVA.acでは、大学のDX化に関する記事を今後も取り上げていきます。
