近年、デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）、ICT、IoTといった言葉を耳にする機会が増えました。新型コロナウイルスの影響で、テレワークの推進や業務のリモート化などが急務となったことにより、DX化に向かう流れになったことが主な要因と考えられます。
高等教育機関である大学でもDX化の動きが見られます。一例としてオンライン授業が行われ、PCとインターネットにつながる環境があれば学外から授業を受けることができます。以前より一部大学ではサテライト授業として遠隔授業は行われていましたが、多くはコロナウイルスの影響により実装されたものです。コロナ後も移動にかかる時間やコストの節減になり、より自由な学びのスタイルを実現できます。
一方で、大学は独自性が高く私立大学と国立大学など学校ごとに財源規模の違いや専門性の違いがあり、教職員や生徒のDXやICTへの理解度も大きく異なります。そこで、本記事ではDX化へ積極的に取り組む先進的な大学を取り上げ、独自に設けた評価項目で採点し、その取り組みのポイントをかんたんにまとめてご紹介します。
大学DX化の取り組み評価
目的と方法
これからDX化に向けて取り組む大学に向けた情報発信を目的として、DX化に積極的に取り組む大学における「DX化の現状」と「DX化に向けた課題」を整理し、実際の事例や画期的な取り組みをピックアップして解説していきます。
「DX化の現状」について、当社では、取り組みの進行度やDXの充実ぶりを可視化するために、当社予約システムに関する全国の大学からのご相談、お問い合わせ、受注実績やノウハウを基にして、大学におけるDXの取り組みについて30の評価項目を独自に作成しました。
大学DX化の取り組み評価では、この評価項目を元に評価、採点を行っていきます。
評価項目
大学のDX化におけるメリット
大学のDX化においては、特に学びの自由度と質を大きく向上させるという点が期待されます。DX化のメリットとして、可能になると予想される学びの形について説明します。
- 時間・場所からの解放
授業をオンライン化することで、教員や学生は移動が不要になり、その分の時間を有効活用できます。また、動画での講義やアーカイブを利用すると好きな時間・場所で自由に受講することも可能です。
これらの取り組みが進んでいくと、オンライン授業のノウハウが教職員の中に蓄積され、海外ではよくある「社会人になって以降に大学で学び直す」といった、「社会人の学び直し」の取り組みが日本においても普及しやすくなると考えられます。 - 学びの可視化と質の向上
カリキュラムが完全オンラインに対応できれば、受講状況や単元ごとに試験を実施し結果に応じて学習の習熟度や進行度を可視化することが容易です。
特に、大学では1人の教員が100人以上の生徒の対応をすることも珍しくないため、オンライン化により結果的に細やかなチェックが可能となり、体系的な学びの質向上につながると予想されます。
この他にも、大学事務の業務効率化や学生生活の利便化などのメリットが考えられ、大学のDX化は新規学生獲得や教職員の負担軽減に向けても重要な役割を持っていると考えられます。
大学DX化の事例：MOOC
MOOC（Massive Open Online Course）はオンラインで行われるオープンな大学の講義のことです。代表的なプラットフォームとしては「Coursera（コーセラ）」や「edX（エデックス）」があり、日本にも「JMOOC」というプラットフォームがあります。
MOOCでは様々な分野の講義が無料または少額で受講できます。「Coursera」や「edX」では修了証の取得時に支払いが生じる場合がありますが、JMOOCでは無料で修了証の取得が可能です。修了証は専門性の証明としても活用でき、学びの新しい形として世界的に注目されています。
大学のDX化における課題
- DX化、ICTについての知識不足
DX化を主導する教職員と、利用する学生のどちらについても、DXやICTに関する知識が不足しているケースが考えられます。システムの導入だけでなく利用者が十分に活用できるように適切な知識を周知していく必要があります。 - インフラの整備コスト
学生各自が個人でデバイスを持ち歩き、作業できる環境を整えることは学生主体の学びに大きな意味を持ちます。一方で、ある程度の作業が可能なパソコンやタブレットを自力で用意するのは学生に対する経済的負担が大きいため、何らかの支援策が必要だといえます。 - 紙媒体のやりとりの多さ
レジュメなどの配布物や掲示物は紙媒体でのやりとりが基本であり、学生向けの掲示板を利用している学校も少なくありません。各種申請も含めて紙を介さないWeb上で情報をやりとりするしくみが必要です。 - 学生本位の取り組みになっているか
DX化による教職員の業務効率化はもちろん重要ですが、大学に所属する人のほとんどは学生であるため、大学のDX化は学生を対象として、学生の利便性に向けてどれだけ取り組みが行われているかがポイントとなります。 - 多言語での対応が可能になっているか
文部科学省の集計によると、大学と大学院を合わせた留学生の割合は約4.6%であり、100人につき4～5人は留学生です。今後も日本の少子化が進行して学生の減少が見込まれることから、留学生の獲得は大学の将来について重要な観点であるといえるでしょう。
東京理科大学の評価と解説
当社独自の調査項目に照らし、東京理科大学の得点は30点中26点という全国でも高水準でDXに取り組んでいる大学であると評価されました。特に、理系単科大学としての強みを生かし、学生や社会人などに向けて幅広くDX教育やDX人材育成を進めていることがわかりました。そんな東京理科大学の取り組みの中でも特に注目されるポイントについて解説します。
評価結果
理工学部デジタルトランスフォーメーションコース
東京理科大学理工学部には、10を超える学科・専攻に加え、専攻を跨いだ幅広い分野について学習できる横断型コースが用意されています。このコースでは、他専攻の研究室と交流する中で、
・俯瞰的なデザイン思考力
・本質的なモノを見抜く力
・社会に貢献する価値創造力
・社会を変える説得力
を養成することが可能です。横断型コースには8つのコースがあり、2020年に新設されたコースがデジタルトランスフォーメーション（DX）コースです。
DXコースでは技術を実際に利用している企業などと協力し、より実践的なDXに関する理解を深め、様々な分野にブレイクスルーをもたらす研究の推進と人材育成を目的としています。学部レベルでDXを扱う専門性の高い教育は国内では初めてといってよく、高等教育におけるDX教育を先駆けて行っています。
参考ページ：東京理科大学 理工学部理工学研究科「学びの仕組み」
参考ページ：東京理科大学 理工学部理工学研究科「横断型コース」
参考ページ：「理工学部横断型コース制 デジタルトランスフォーメーションコース」
DX時代に対応するデジタル人材育成及び就業支援プログラム
東京理科大学では社会人向け講座として、デジタル人材の需要の高まりに対応してDX化を図る企業への転職や起業を目指すデジタル人材の育成と支援を行う「DX時代に対応するデジタル人材育成及び就業支援プログラム」を実施しています。半年間の講義を受けることでDX人材として働く上で必要となる知識や技術を学ぶことができます。
このプログラムは文部科学省の令和2年度「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業」の一環として開講されたものです。この事業では全国の大学が就業者・失業者・非正規雇用労働者等を対象とし、就職・転職といったキャリアアップ・キャリアチェンジを目的として、社会的関心の高い分野を中心に講座を開講しています。
参考記事：東京理科大学「東京理科大学「DX時代に対応するデジタル人材育成及び就業支援プログラム」募集開始のお知らせ」
参考ページ：文部科学省「令和2年度「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業（就職・転職支援のためのリカレント教育プログラムの開発・実施）」の採択結果」
リカレント教育とは
リカレント（recurrent）は「繰り返す」「循環する」などの意味です。社会人として学校教育から離れた後もそれぞれのタイミングで教育機関や社会人向け講座で学び直すことを「リカレント教育」といいます。
CLASS・LETUS
学生への連絡・周知にCLASS（Campus Life Assist System TUS）とLETUS（Learning Environment for TUS）という2種類のオンラインシステムを活用しています。
CLASSはシラバスや履修登録、成績確認など教務に関する情報や、休講・補講など連絡事項の掲示を確認出来ます。LETUSは授業資料の閲覧や課題提出、アンケートの回答や小テストの受験ができます。
他にも就職支援に関する「TUS キャリタスUC」というオンラインシステムもあり、ほとんどの手続きをオンラインで行うことができます。
公式サイト：東京理科大学 ITサービスのご案内
Virtual Research Environment(VRE)
東京理科大学は、各研究者が持つ研究成果や研究予算などの管理と学内外とコラボレーションするための環境を1つに集約し、世界に通用する研究機関として競争力を向上させることを目的として、「Virtual Research Environment（VRE）」を構築しました。
VREは「研究業績の集約」「研究費の予実把握」「SNSによる部門／分野の枠を超えたコミュニケーション」「容量無制限のクラウド型ファイル共有」という4つの機能を備えた、教員・学内研究者向け情報システムです。
VREにより研究の進捗や特許の出願の確認、予算管理、資金の獲得状況、公募研究の情報の集約など研究にまつわる情報を一元化することで、研究者と大学の両方の業務効率化に成功しました。
参考記事：Boxsquare「【第1回】東京理科大が国際競争力向上に向け構築した「VRE」の狙い Salesforce＋Boxが中核の研究者支援システム、研究効率向上と経営視点の「強み」把握する」
参考記事：Boxsquare「【第2回】東京理科大が国際競争力向上に向け構築した「VRE」の狙い Salesforceベースで研究進捗や外部資金の獲得状況を可視化」
参考記事：Boxsquare「【第3回】東京理科大が国際競争力向上に向け構築した「VRE」の狙い 研究から「教育」へ展開、Boxの利用ユーザーを全学に拡大」
評価項目
今回は、大学の公式ホームページや大学の取材記事などを基に、DX化に関する大学の取り組みの有無について独自に調査しました。ここでは、採点に利用した30項目を3つの観点について分類した上で、DXにおけるポイントや学生本位となる大学運営について解説します。
方針・施策について（観点①）
DX化を進める上での方針や施策、DX化やICT活用に関する部署の有無、民間企業や行政との連携、プロモーションにおけるメディアの活用など、DX化に向けた組織作りや方向性などが示されているかを評価しました。
- 民間企業との連携によりデジタル化推進の実績がある
- 産学官連携によるDX化のプロジェクト企画が行われている
- 大学独自のデジタル化指針を公表している
- 文部科学省「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」に採択されている
- 大学でDX人材の育成を宣言、または育成カリキュラムがある
- DX推進課やICT活用室など明確にDX化に関する部署がある
- Webを通じたプロモーションがメディアに取り上げられている
学校業務や授業の効率化について（観点②）
大学運営側の視点から、ICTを活用した業務の効率化に関する取り組みについて評価しました。ペーパーレス化やオンライン授業の導入、予約システムの利用など授業や業務の効率化・省人化に関するものが主に含まれます。
- 各キャンパスごとに情報環境の運営をする部署（例：情報センター）がある
- 施設利用などに予約システムの導入を行っている
- 授業のオンライン化実績が確認される
- 授業のオンライン化が体制化、対面とオンラインのハイブリッド運用が確立している
- 講義においてデジタル活用を前提とした大学指定のデバイスがある
- BYOD（Bring Your Own Device）を導入している
- 学内の手続きや授業において、ペーパーレス化を宣言して取り組んでいる
在校生・卒業生・受験生向けの取り組みについて（観点③）
DX化として重要な観点となるユーザー側、大学では学生向けの取り組みで、今回は在校生だけでなく、卒業生や受験生への取り組みも含めました。証明書類の申請やオープンキャンパスのオンライン化など、大学に関わる人々がよりよく過ごせるような取り組みがなされているかを評価しました。
- 公式ホームページの更新頻度は3日に1度以上である
- ホームページにアクセスする上でサイトの表示速度が十分にある
- 大学の情報発信を目的としてYouTubeチャンネルを開設している
- 大学公式のTwitter／Instagram／Facebookの公式アカウントがある
- 大学公式SNSの更新頻度は週１以上ある
- 学生の質問にチャットボットを導入して対応している
- 緊急時などのメール通知機能がある
- 大学が提供するアプリケーションがある
- 在学証明書などの発行をオンラインで申請できる
- キャリア・就職支援についてオンライン相談を行っている
- オンラインでのオープンキャンパスが実施されている
- 留学生の誘致を目的として、多言語でのオンラインセミナーなどを実施している
- moodleやGoogle classroomなどの学習支援システム（LMS）を活用している
- 在校生や教員はOffice 365などのソフトウェアが使える
- 大学図書館の所蔵資料がWeb上で電子データとして閲覧できる
- 大学独自のクラウドストレージサービスがある
これらの調査項目は調査を続けていきながら、随時追加、改善していく予定です。
東京理科大学｜調査のまとめ
東京理科大学では理系単科大学として強みを生かしたDXに関する人材育成や専攻の設置、ICTを活用した研究者支援などに取り組んでいることがわかりました。実際に利用される技術を研究している大学でもあり、点数だけでは測れない貢献度があると考えてよいでしょう。
東京理科大学に期待される今後の取り組みとしては以下のものがあります。
- 諸手続きのオンライン化
東京理科大学はオンラインシステムなどを積極的に実装していますが、証明書の申請などはオフラインでのやりとりが必須となっています。状況に合わせて使い分けられるようなシステムを今後の構築していくことが期待されます。 - 理系単科大学としてのDXに関する取り組み
東京理科大学がトップクラスの研究力を持つ大学であることはよく知られています。DXにまつわる研究分野も多く擁する大学であり、実際に専攻としてDXコースが設置されたことからも、社会に変化をもたらす技術、アイデアが東京理科大学から生まれる可能性は高いでしょう。
東京理科大学のDX化における取り組みは理系ならではの取り組みも多く、特に教育や研究で大きな期待がかかっています。
また、文部科学省主導で大学等の高等教育DX化に対して、
デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン
成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成（enPiT）
などのDX化に関する取り組みを実施しています。
大学におけるRESERVA予約システムの活用
東京理科大学でも行われているDX化による利便性の向上や、ICT活用による業務の効率化、省人化。こういった課題にかんたんに取り組めるのが「SaaS型予約システムの導入」です。当社が提供する予約受付システムRESERVA（https://reserva.be/）は、26万の事業者・官公庁に導⼊されている国内最⼤級のSaaS型予約システムであり、大学や専門学校などの教育機関でも導入が増えている、最も選ばれている予約システムです。業務の効率化を進めて、より先進的な大学運営の仕組み作りに向け、業務の効率化に貢献します。
教育機関で活用されている予約サイト紹介
・学生課窓口の予約システム
・オープンキャンパス・大学説明会のための予約システム
・大学・研究所施設の予約システム
・学校内施設の予約システム