【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート|豊橋技術科学大学のデジタル化事例紹介

【2024年版】大学DX化取り組み実態調査レポート|豊橋技術科学大学のデジタル化事例紹介

更新

高等教育機関である大学において、DX(デジタルトランスフォーメーション)への取り組みが進んでいます。オンライン授業もその一例で、PCとインターネット接続があれば、キャンパス外からも授業に参加できます。従来、一部の大学では遠隔授業が行われていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、オンライン授業の普及は加速しました。この変化は、移動の時間やコストを削減し、より柔軟な学習スタイルを可能にします。

しかし、大学には独自性があり、私立や国立大学など大学の財源や専門性、教職員と学生のDXやICTに対する理解度は大きく異なります。この記事では、DX化に積極的に取り組む先駆的な大学に焦点を当て、独自の評価基準に基づいて各取り組みを評価し、その要点を簡潔に紹介します。

大学DX化の取り組みと方法

目的と方法

今後DX化に向けて取り組む大学に向けた情報発信を目的として、DX化に積極的に取り組む大学における「DX化の現状」「DX化に向けた課題」を整理し、実際の事例や画期的な取り組みをピックアップして解説していきます。

「DX化の現状」について、当社では、取り組みの進行度やDXの充実ぶりを可視化するために、当社予約システムに関する全国の大学からのご相談、お問い合わせ、受注実績やノウハウを基にして、大学におけるDXの取り組みについて、30の評価項目を独自に作成しました。

項目一覧

作成:RESERVA編集部

大学DX化の取り組み評価では、この評価項目を元に評価、採点を行っていきます。

大学のDX化におけるメリット

大学のDX化においては、特に学びの自由度と質を大きく向上させるという点が期待されます。DX化のメリットとして、可能になると予想される学びの形について説明します。

  • 時間/場所からの解放
    授業をオンライン化することで、教員や学生は移動が不要になり、その分の時間を有効活用できます。また、動画での講義やアーカイブを利用すると好きな時間・場所で自由に受講することも可能です。これらの取り組みが進んでいくと、オンライン授業のノウハウが教職員の中に蓄積され、海外ではよくある「社会人になって以降に大学で学び直す」といった、「社会人の学び直し」の取り組みが日本においても普及しやすくなると考えられます。
  • 学びの可視化と質の向上
    カリキュラムが完全オンラインに対応できれば、受講状況や単元ごとに試験を実施し、結果に応じて学習の習熟度や進行度を可視化することが容易です。特に、大学では1人の教員が100人以上の学生の対応をすることも珍しくないため、オンライン化により結果的に細やかなチェックが可能となり、体系的な学びの質向上につながると予想されます。

この他にも、大学事務の業務効率化学生生活の利便化などのメリットが考えられ、大学のDX化は新規学生獲得や教職員の負担軽減に向けても重要な役割を持っていると考えられます。

大学のDX化における課題

  • DX化、ICTについての知識不足
    DX化を主導する教職員と、利用する学生のどちらについても、DXやICTに関する知識が不足しているケースが考えられます。システムの導入だけでなく、利用者が十分に活用できるように適切な知識を周知していく必要があります。
  • インフラの整備コスト
    学生各自が個人でデバイスを持ち歩き、作業できる環境を整えることは学生主体の学びに大きな意味を持ちます。一方で、ある程度の作業が可能なパソコンやタブレットを自力で用意するのは学生にとって経済的負担が大きいため、何らかの支援策が必要だといえます。
  • 紙媒体のやりとりの多さ
    レジュメなどの配布物や掲示物は紙媒体でのやりとりが基本であり、学生向けの掲示板を利用している学校も少なくありません。各種申請も含めて紙を介さないWeb上で情報をやりとりするしくみが必要です。
  • 学生本位の取り組みになっているか
    DX化による教職員の業務効率化はもちろん重要ですが、大学に所属する人のほとんどは学生であるため、大学のDX化は学生を対象として、学生の利便性に向けてどれだけ取り組みが行われているかがポイントです。
  • 言語での対応が可能になっているか
    文部科学省の集計によると、大学と大学院を合わせた留学生の割合は約4.6%であり、100人につき4人~5人は留学生です。今後も日本の少子化が進行して学生の減少が見込まれることから、留学生の獲得は大学の将来について重要な観点であるといえるでしょう。

豊橋技術科学大学の評価と解説

当社独自の調査項目に照らしあわせた結果、豊橋技術科学大学の得点は30点中30点でした。これを受け当社は、豊橋技術科学大学を全国でも有数のDX化に取り組んでいる大学であると評価しました。本学が策定した「将来ビジョンの技術科学戦略-15の重点戦略」に基づいて、DXを活用した教育プログラムや地域創生への貢献を図っています。

そんな豊橋技術科学大学の取り組みの中でも特に注目されるポイントについて解説します。

調査結果

作成:RESERVA編集部

テックメタバースポータル

画像引用元:豊橋技術科学大学「テックメタバースポータル

テックメタバースポータルは、リアルとバーチャルがシームレスに融合した世界最大のコミュニティを目指すプロジェクトです。利用者は、メタバース上でアカウントを作成することで、他のユーザーとやり取りすることが可能になります。

同大学のキャンパスツア、大講義室、学生宿舎、実験実習室等の設備などが含まれます。オープンキャンパス、入学式、卒業式などのイベントで活用され、大学の施設に関する知識や理解を深められるきっかけにもなります。

参考サイト:豊橋技術科学大学「テックメタバースポータル

キャンパスマップの提供

画像引用元:豊橋技術科学大学「キャンパスマップ

豊橋技術科学大学では、オープンキャンパスの一環としてVRを用いたキャンパスツアーを提供しています。利用者は、時間や場所に縛られずにキャンパスの各種施設を視覚的に把握できます。

実際に豊橋技術科学大学まで足を運ぶことのできない人であっても、キャンパスの設備を自宅で360度体験できることが利点です。

参考サイト:豊橋技術科学大学「キャンパスマップ

GIKADAI数理・データサイエンス・AI教育プログラム

豊橋技術科学大学の数理・データサイエンス教育プログラムは、文部科学省の制定した、数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度に準拠しています。プログラムの内容は、AIの最新動向や機能に関する学習やデータサイエンスの基礎的な内容が含まれ、高水準の教育内容の実現を図っています。

加えて、多様な工学分野で応用できるデータサイエンスの電子教材も開発しました。この電子教材は、他の大学や企業が研究分野にビッグデータを活用することを目的としています。

参考サイト:IT活用教育センター「GIKADAI数理・データサイエンス・AI教育プログラム

評価項目

今回は、大学の公式ホームページや大学の取材記事などをもとに、DX化に関する大学の取り組みの有無について独自に調査しました。ここでは、採点に利用した30項目を3つの観点について分類した上で、DXにおけるポイントや学生本位となる大学運営について解説します。

方針・施策について(観点①)

DX化を進める上での方針や施策、DX化やICT活用に関する部署の有無、民間企業や行政との連携、プロモーションにおけるメディアの活用など、DX化に向けた組織作りや方向性などが示されているかを評価しました。

  • DX推進に向けて独自に取り組んでいる
  • 大学独自のデジタル化指針を公表している
  • 民間企業との連携によりデジタル化推進の実績がある
  • 産学官連携によるDX化のプロジェクト企画が行われている
  • 大学でDX人材の育成を宣言、または育成カリキュラムがある
  • DX推進課やICT活用室など明確にDX化に関する部署がある
  • WebメディアにDXに関する取り組みが取り上げられている

学校業務や授業の効率について(観点②)

大学運営側の視点から、ICTを活用した業務の効率化に関する取り組みについて評価しました。オンライン授業やキャッシュレス決済の導入、予約システムの利用など、授業や業務の効率化・省人化に関するものが主に含まれます。また、近年の生成系AIの学習面での利用について、適切な声明を出しているかについても評価しています。

豊橋技術科学大学|調査のまとめ

豊橋技術科学大学では、教育プログラムの充実化や学内システムのデジタル化を積極的に推進しており、DX人材の育成にも重点を置いています。また、産学共同でもDX化を利活用することで、地域の事業化支援も図っています。

大学におけるRESERVA予約システムの特徴

画像引用元:RESERVA公式サイト

豊橋技術科学大学でも行われているDX化による利便性の向上や、ICT活用による業務の効率化、省人化。このような課題にかんたんに取り組めるのが「SaaS型予約システムの導入」です。当社が提供する予約受付システムRESERVAhttps://reserva.be/)は、28万の事業者・官公庁に導⼊されている国内最⼤級のSaaS型予約システムであり、大学や専門学校などの教育機関でも導入が増えている、最も選ばれている予約システムです。より先進的な大学運営の仕組み作りに向け、業務の効率化に貢献します。

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